ボーナスが少ない理由は？賞与額を決める３つのルール

※この記事はボーナスが少ないって感じた時、どうやって賞与支給額を決めてるかが気になっている人に、お役たちになれる記事です。

こんにちは！もしけです。

本日は、賞与支給の決め方についてです。

ボーナスが少ない理由が発生！

昨日、私、休日出勤をしました。理由は、賞与支給額を決める評価会議を、月曜日に実施する予定で、その会議に使用する、データ資料を作成する為です。

ただ、今回はとにかく、数字が厳しかった！！　1年前と比べると、賞与支給額が、本当に微々たるものになってしまいました。社員の皆は、この賞与額を支給されたらびっくりするんだろうな。

というわけで、賞与支給額はどうやって決めるのか？

それをご紹介します。

会社によっては、給与規定、賞与規定、つまり、給与・賞与を決めるルールの中に、「賞与は年一回、もしくは二回支給。金額は、月給の○か月分を支給する。」と、決めている会社もあります。

この場合は、会社業績があまり芳しくなかったとしても生活給の一環として、会社は支給することを決めているので、支給はされます。

しかし、「業績によって支給額を決定する」という事のみ給与（賞与）規程で決めている場合は、会社業績によっては、支給されません。

毎月の予算の達成で、「賞与引当金」という金額を、支払うタイミングまで、積み立てをして、その積み立てた総額が賞与の原資になり、初めて社員のみんなに配分することを考えることができます。

なので、会社が赤字続きだったりすると、賞与引当金を捻出するお金を他に回さなければいけなくなり、積み立てる事ができないので、賞与が出なくなったりするのです。

会社によっては、それでも社員に報いてあげたいという思いから、会社の資産(貯金)を切り崩して、賞与を支給したりしますが、赤字の場合等、会社業績が苦しい場合は、よほどの事がない限り、難しいでしょう。

賞与引当金が積み立てられ、原資総額が確定したら、次は、原資総額から賞与を支給するひとりひとりの、お給料の月額を係数として、支給できる平均額を算出します。

ただ、一つここで注意があります。平均額といっても、原資総額から支給対象人数を割って平均額を出すという事はしません。

例えば、【月給20万円】の人と【月給40万円】の人を、単純に平均額を出してしまうと、30万円なのですが、普段の月給額は、その会社でのランクや、担っているお仕事の難易度などにより、異なっているので、単純に平均額を割り出すのは不公平になります。

そもそもの土台の条件が違いますからね。

なので、総額から、社員一人一人の○か月分の賞与を今回は支給しますという、目安を作るわけです。

よく新聞などで、大企業の賞与支給が公表されている時、「夏のボーナス平均○.○か月分支給」と掲載されていると思いますが、それがこれになります。

今回の賞与の指標が決定した後、いよいよ、評価を反映していきます。

例えば、指標が「月額給与の2カ月分」という事に決定しているならば、言い換えれば、「平均的に頑張っていれば、自分の月額給与の2カ月分もらえる」ということです。(もちろん、税金控除はありますよ)

そこから、一人別の評価で、頑張った人には、平均よりプラスの賞与金額が支給され、評価がイマイチだったら、平均よりマイナスの賞与金額が支給という風に決定し、実際に賞与額を皆に支給します。

その際に今期の評価のフィードバックをするという、流れになります。

上記で紹介した内容は、相対評価を取り入れた会社のやり方になります。平均より頑張ったらプラス。平均より頑張りが足りなかったら、マイナスといった具合に。

もっと、成果主義が強い会社では、絶対評価を採用していて、原資総額から、実際、本人が出した成果をそのまま反映し、ゼロサムゲームに近い形で支給を決めている会社もあります。

「今期あんなに頑張ったのに、去年よりボーナスが少ない！？なんで？」とか、疑問に思った事はないでしょうか？　

賞与の金額決定は、流動的なものなので、このように決めているからなのです。

会社の給与規定、賞与規程を見て、参考にしてみてください。

以上です！最後までお付き合いくださり、ありがとうございました！！